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健康経営ブログ 2022年3月号

【花粉症】

花粉症のシーズンが到来しましたね。
鼻水や鼻づまり、くしゃみ、さらには目のかゆみなど様々な不快な症状を引き起こす花粉症。

日常的にできる花粉症対策としては、外出時はマスク・めがね・帽子をつけることで
花粉が頭や顔についたり、吸い込んだりするのを防ぐことができます。

飲み物で花粉症対策をするのも手軽にできてオススメです。

オススメの飲み物

 🙂 緑茶/紅茶(カテキンがアレルギー症状を引き起こすヒスタミンの放出を抑えてくれる)

 🙂 コーヒー/ルイボスティ(ポリフェノールがアレルギー症状を引き起こすヒスタミンの放出を抑えてくれる)

 🙂 乳酸菌飲料/みそ汁(腸内環境を整えて免疫機能を正常に保つ)

避けたほうがいい飲み物 

 😕 お酒
アルコールには血管を広げる作用があり、そのために炎症を悪化させてしまうことがあります。
花粉の時期にはお酒はほどほどにしましょう。


情報セキュリティー基本方針

     情報セキュリティ基本方針

 

株式会社システムクリエイト「(以下、当社)は、お客様からお預かりした/当社の/情報資産を事故・災害・犯罪などの脅威から守り、お客様ならびに社会の信頼に応えるべく、以下の方針に基づき全社で情報セキュリティに取り組みます。

1.経営者の責任

当社は、経営者主導で組織的かつ継続的に情報セキュリティの改善・向上に努めます。

2.社内体制の整備

当社は、情報セキュリティの維持及び改善のために組織を設置し、情報セキュリティ対策を社内の正式な規則として定めます。

3.従業員の取組み

当社の従業員は、情報セキュリティのために必要とされる知識、技術を習得し、情報セキュリティへの取り組みを確かなものにします。

4.法令及び契約上の要求事項の遵守

当社は、情報セキュリティに関わる法令、規制、規範、契約上の義務を遵守するとともに、お客様の期待に応えます。

5.違反及び事故への対応

当社は、情報セキュリティに関わる法令違反、契約違反及び事故が発生した場合には適切に対処し、再発防止に努めます。

                  制定日:2022年2月22日

                   株式会社システムクリエイト

                    代表取締役   林 康信

                      CISO取締役 松尾隆行


健康経営ブログ 2022年2月号

健康・予防サービスを提供する企業展示会

あなたの健康づくりと会社の健康経営をサポートします!

開催期間:2022年2月1日(火)~2月28日(月)

バーチャルシステムに出展者の展示データ、プロモーション動画、

問い合わせフォームを実装させたバーチャル展示会形式でオンライン開催 (1ヶ月間)されます。

企業、大学、行政、医療保険者等が一堂に会した場において、健康づくりをテーマにした先駆的で効果的な取組の紹介や企業ノウハウの提供などを通じて、多様な主体のマッチングを図り、オール京都による府民の健康寿命の延伸を図る取組を推するために、「ヘルス博 Kyoto 2021」を開催します! 😎 

皆様ぜひとも奮ってご参加ください。

 

 

参考・引用文献

「ヘルス博 Kyoto 2021」開催業務企画・運営・広報業務委託に係る公募型プロポーザルの実施について

”https://www.pref.kyoto.jp/kentai/news/herusuhaku2021koubo.html” (参照2022-02-01)

ヘルス博KYOTO2021 ”https://healthhaku-kyoto.com/”(参照2022-02-01)


令和4年度 協会けんぽの保険料が決定 

令和4年度の協会けんぽの料率が決定しました。

弊社が所属する京都支部では引き下げです。

これの健康経営の果実!


Care Show Japan にティーペック社が出展・登壇

2022年2月8日ー10日 AM10:00ーPM5:00 

超高齢化社会の介護・医療・予防とまちづくりのに が開催されます。

ビジネスパートナーのティーペック社が出展いたします。

2月8日(火)11:40~より出展社セミナー

「メディカルコンタクトセンターで変わる“人生100年時代” ~真に求められる高齢者と女性のヘルスケアとは~」も登壇いたします。

Webinar での参加も可能です。

 

Webinar/ウェビナー


個人情報保護法改正対応 サイバー・セキュリティセミナー

個人情報保護法改正対応 サイバー・セキュリティセミナー

日時:2022年2月9日(水)、10日(木)

   15:00~16:30 ※内容は両日とも同内容です

定員:300名

定員になり次第締め切りになります。お早めにお申し込みください。

申込締切:2022年2月7日(月)

下記リンクのURL、QRコードよりお申し込みください。

その際、識別コード『ARE63』をご入力ください。

MSセミナー


SDGs 三井住友海上のGreenPowerサポーターへ

SDGsへの取組としてご契約者様のご理解をもとにペーパーレスによる脱炭素社会へと取組していきます。
具体的には電子契約への取組により紙申込書から電子契約やWeb証券、Web約款への移行にご理解いただくような手続きを推進します。

三井住友海上HP https://www.ms-ins.com/company/csr/gps/index.html


健康経営ブログ 2022年1月号

〈冬のおすすめアロマ〉

私のおすすめはユーカリです(^^♪

一般的にユーカリのアロマオイルといえばユーカリ・グロブルスが有名です。
ユーカリの香りはすっきりしていてどこか懐かしい香りがするので万人受けしやすいと思います。
刺激が強いオイルなので芳香浴(ハンカチやティッシュなどにたらす・アロマディフューザーを使用して香りを拡散するなど)がオススメです。

殺菌・抗菌・抗ウイルス・抗アレルギー・喉のイガイガ・空気の浄化作用に優れています。
とくに、空気中を浄化して抗菌作用を発揮してくれるので、お部屋の衛生面には本当にもってこいのアロマ(精油)です。
気分をリフレッシュさせるとともに、集中力を高め、心を落ち着かせてくれるので受験シーズンのコンデションの調整にもオススメ。
鼻やのどなどのトラブルを防ぎます。

一度お試しください(^_^)/


DXへの取組【2022年スタート】

弊社は次世代へのイノベーションと生産性の向上で、付加価値のある豊かなワークライフバランスを実践できる企業を目指すため、DX経営に取り組みます。

実践DXとしてヴァーチャル空間オフィスでの社員間はもとより、お客様や取引業者様とのスムーズなリモート環境の整備と紙パンフレットの使用を大幅に削減して、デジタルパンフ等のデジタルコンテンツへのシフトを開始いたしました。

これは、次世代の働き手が推し進めるSDGsへの環境配慮や働き方への多様性へつながる取組と認識して取組です。

 


2022年度 SDGsへの取組 ゴール8

持続可能な開発目標・SDGsの目標8「働きがいも経済成長も」

すべての人のための継続的、包摂的かつ持続可能な経済成長、生産的な完全雇用およびディーセント・ワーク(働きがいのある人間らしい仕事)を推進すると定めています。

8.1 各国の状況に応じて、一人当たり経済成長率を持続させる。特に後発開発途上国は少なくとも年率7%の成長率を保つ。
8.2 高付加価値セクターや労働集約型セクターに重点を置くことなどにより、多様化、技術向上及びイノベーションを通じた高いレベルの経済生産性を達成する。
8.3 生産活動や適切な雇用創出、起業、創造性及びイノベーションを支援する開発重視型の政策を促進するとともに、金融サービスへのアクセス改善などを通じて中小零細企業の設立や成長を奨励する。
8.4 2030 年までに、世界の消費と生産における資源効率を漸進的に改善させ、先進国主導の下、持続可能な消費と生産に関する 10 年計画枠組みに従い、経済成長と環境悪化の分断を図る。
8.5 2030 年までに、若者や障害者を含む全ての男性及び女性の、完全かつ生産的な雇用及び働きがいのある人間らしい仕事、並びに同一労働同一賃金を達成する。
8.6 2020 年までに、就労、就学及び職業訓練のいずれも行っていない若者の割合を大幅に減らす。
8.7 強制労働を根絶し、現代の奴隷制、人身売買を終わらせるための緊急かつ効果的な措置の実施、最悪な形態の児童労働の禁止及び撲滅を確保する。2025 年までに児童兵士の募集と使用を含むあらゆる形態の児童労働を撲滅する。
8.8 移住労働者、特に女性の移住労働者や不安定な雇用状態にある労働者など、全ての労働者の権利を保護し、安全・安心な労働環境を促進する。
8.9 2030 年までに、雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業を促進するための政策を立案し実施する。
8.10 国内の金融機関の能力を強化し、全ての人々の銀行取引、保険及び金融サービスへのアクセスを促進・拡大する。
8.a 後発開発途上国への貿易関連技術支援のための拡大統合フレームワーク(EIF)などを通じた支援を含む、開発途上国、特に後発開発途上国に対する貿易のための援助を拡大する。
8.b 2020 年までに、若年雇用のための世界的戦略及び国際労働機関(ILO)の仕事に関する世界協定の実施を展開・運用化する。

(出典:外務省「JAPAN SDGs Action Platform」)

 

これらの中で我々は保険・金融商品を通じて地域と地域の人々に貢献していく活動をしていきます。



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